「ホストの確定申告、
何をどう申告するか。
元ホスト4年が整理する」

ホストの税務は、雇用形態によって大きく変わる。「給与所得者（アルバイト扱い）」と「個人事業主（業務委託）」では、確定申告の必要性と内容が違う。本記事では、ホストとして働く場合の税務の基本を整理する。ただし、具体的な申告手続きは税理士・税務署に確認することを前提とする。

まず確認：自分の雇用形態は何か

ホストクラブとの契約形態は、大きく「雇用契約（アルバイト・社員）」と「業務委託契約（個人事業主）」に分かれる。雇用契約の場合は、店が源泉徴収・年末調整を行う。業務委託の場合は、自分で確定申告が必要だ。どちらか不明な場合は、入店時にサインした契約書の種類を確認する。

確定申告が必要なケース

• 業務委託（個人事業主）として働いており、年間所得が48万円を超える場合
• 複数の店舗で掛け持ちをしており、合算収入がある場合
• 昼職との掛け持ちで副業収入が20万円を超える場合

経費にできる可能性があるもの

業務委託の場合、仕事に必要な費用は経費として計上できる可能性がある。ただし、経費として認められるかどうかは税務署の判断による。以下は一般的に経費として計上が検討されるものだが、必ず税理士に確認すること。

• スーツ・衣装（業務専用と明確に区分できるもの）
• ヘアメイク・美容院代（業務に直接関連するもの）
• 交通費（業務に関連するもの）
• 携帯電話代（業務使用分）

申告しなかった場合のリスク

業務委託で確定申告が必要な状況で申告しなかった場合、後から税務調査が入る可能性がある。その場合、本来の税額に加えて「無申告加算税」「延滞税」が課される。「バレない」と思って放置するのは危険だ。

俺が現役のとき、税務の話をちゃんと教えてくれた先輩は一人もいなかった。「みんなやってないから大丈夫」という空気があった。でも後から追徴課税になった人間も実際にいた。税務だけは、きちんと専門家に確認してほしい。— ホスメディA／元歌舞伎町ホスト・在籍4年